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効果的な三種類

笑顔の家族

耐震補強リフォームに使用される方法としては耐震が主ではありますが、他にも地震に対する対処法はいくつかあります。
基本的に使用されている主な三種類の紹介をします。

■免震
この免震は建物の基礎部分に施す方法であるため、部分的な耐震補強リフォームなどには向きません。
建物の基礎部分に施す方法とは積層ゴムの設置です。
積層ゴムで地震の揺れを吸収することで、建物に直接的な揺れを伝えないようにする働きがあります。
新築マンションのコマーシャルなどで、マンションの基礎部分に施してある黒い積層ゴムを紹介することがあります。
基礎部分に降りるためのハシゴが地面に接していないということで、面積構造であるかの確認をすることが可能となります。

■耐震
主に耐震補強リフォームなどで使用される方法です。
この耐震では、筋交いや金具や構造用合板などで建物の垂直部分や水平部分や接合部分などを強化します。
この垂直部分というのは壁のことで、水平部分というのは床や屋根のことです。
接合部分というのは、柱と柱や柱と梁などのことをいいます。
これらの箇所を部分的に金属などで強化することにより、地震による倒壊を防ぐことができます。
構造計算などが可能なので、施行前から構造上の強度や安全性がわかりやすくなっています。

■制震
建物を振動させる地震のエネルギーを、振動を吸収するダンパーなどの制震具などを最下階の壁に設置します。
この制震具を設置することにより、振動が上層階に伝わらないようになります。
この方法は近年あみだされたのではなく、古くからの建造物にも使用されています。
有名な建造物ならば、五重の塔などがこの制震構造になります。
この構造では基礎や土台などは揺れますが、柱や梁などの接合部分への負担が少ないため、室内の家具などが転倒することを防ぎます。
1000年以上も地震や台風などの自然災害に耐えている五重の塔をみても、この制震構造がいかに効果的なのかがわかります。

補助金

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耐震補強リフォームには、規模によっては大変大きな額が出る場合があります。
ですが、各自治体では補助金の出るところもあります。
補助金が出る対象としては、主にみっつあります。
まず、建築物の耐震性能を診断する「耐震診断」があります。
それから耐震補強リフォームを行うにあたって必要な「補強計画」と実際の作業となる「補強工事」です。
自治体によってはこれらの全てに補助金が出る場合がありますが、耐震診断のみというところもあります。
補助金の対象となる条件などは地域によって違いますので、住んでいる地域の役場などで確認することが可能です。

自治体によって補助金の条件は違いますが、主に一般的な条件はふたつあります。
まず、新建築基準法が改定される以前の昭和56年以前に建てられた建築物であるということです。
次に2階建ての木造住宅であることも一般的です。
この他にも、いくつかの条件によって補助金の額などが決まってきます。

また、耐震補強リフォームを行うことによって期限内の減税優遇措置を受けることが可能です。
この優遇措置では、所得税と固定資産税が減税されます。
いくら減税されるのかという金額などは、確定申告によって実行されます。
確定申告の際には、住宅耐震改修証明書と住宅耐震改修特別控除額の計算明細書を一緒に提出することになっています。
他にも、耐震補強リフォームにより耐震性が増したことの照明である図面や計算書や工事中の記録写真などが必要になる場合もあります。
このようなことに備えて、施工業者には事前の用意を依頼しておきましょう。

しっかりとした計画を

家庭

耐震補強リフォームを行う際には、必ず施行業者としっかりとした計画を立てる必要があります。
耐震診断の結果、どの部分にどのような工事方法を施すかという補強計画はとても大切です。

耐震補強リフォームとは簡単に行えるわけではなく、費用も決して安いわけではありません。
最初に予算の上限を設定して業者に伝えましょう。
その予算内で、どの程度の耐震性能を求めるのかということもしっかり伝えましょう。
更に手を加えたくない箇所があるのかないのかということも事前に考えておくことも大切です。
いずれリフォームを考えている箇所があるのならばそのこともきちんと伝えましょう。
この上記の条件は施行業者に必ず伝える必要があります。

施工業者との意思疎通をしっかりした上で具体的な補強計画を立てたら、次に見積もりとなります。
工事内容や見積額に納得がいったら、施工業者との契約を結んで工事開始となります。
このような流れで耐震補強リフォームは行われます。